書籍「２０５０　カーボンニュートラル実現を目指して」の動画第１弾は、「住宅からカーボンニュートラルを考える」というテーマで、国土交通省住宅局佐々木雅也参事官、積水ハウス株式会社常務執行役員技術管理本部長、株式会社LIXIL吉田聡執行役専務、早稲田大学森本英香教授（元環境事務次官）に、「住宅からカーボンニュートラルを考える」というテーマで討論してもらった。
　政府は、カーボンニュートラル実現に向けて、民生部門に重点を置く方針を明らかにしており、２０３０年CO₂排出量削減目標として家庭部門で66％、業務その他部門で50％と設定している。

　こうした流れを受け、国交省は、２０２２年に建築物省エネ法を改正。２０２５年４月の施行として、全ての建築物・住宅の新築・増改築に対して省エネ基準適合を義務付ける方針だ。今回の座談会では、民生部門のカーボンニュートラル実現をけん引する役割が期待される住宅業界の戦略や展望について、忌憚なく話し合ってもらった。